【実態調査】あなたの家庭、食費は上がりましたか？｜8割の家庭が1万円以上の負担増

生活総合情報メディア「ヨムーノ」を運営する株式会社ベビーカレンダーが、2025年1月に実施した食費に関するアンケート調査から、家計に対する食品価格高騰の深刻な影響が明らかになりました。日々の買い物を担う主婦層のリアルな声を通じて、現代の家計が直面している課題が浮き彫りになっています。

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【教えて！みんなの食費事情】「1ヶ月の平均はいくら？」「ウチが高すぎる！？」家計のリアルなアンケート結果

ヨムーノメイトとは、編集部がスカウトした「くらし全方位ジャンルのマニア」によるインスタグラマー組織で、日常生活に密着した情報を発信している方々です。彼女たちは実際に買い物や家計管理を担当している立場にあるため、その回答には現場感覚が反映されています。

調査概要

20代から70代の既婚女性159名が回答

この調査は2025年1月15日から1月22日にかけて、インターネットを通じて実施されました。

調査対象となったのは、「ヨムーノメイト」と呼ばれるヨムーノ公式インスタグラマーを中心とした、20歳から70歳の既婚女性159人です。

回答者は3～4人世帯が中心

回答者の家族構成を見ると、4人世帯が最も多く、次いで3人世帯という標準的な家族形態が中心となっています。

世帯年収については、500万円以上の世帯が約6割を占める一方で、300万円未満の世帯も一定数含まれており、比較的幅広い所得層からの声が集まった調査といえます。

何を値上がりと感じているか

『食品』に対して82.4%が値上がりを実感

1年前と比べて何の値上がりを感じることが多いかという質問では、食品が圧倒的な数値を示しました。

食品は毎日購入する商品であり、価格変動を目にする機会が多いという事情があります。

スーパーマーケットで同じ商品の値札が変わっていることに気づくと、値上がりを実感せざるを得ません。

『水道光熱費』と『日用品』も約半数が実感

水道光熱費と日用品・雑貨についても、それぞれ約半数の世帯が値上がりを感じています。

これら三つの項目に共通するのは、いずれも生活必需品であり、購入を避けることができないという点です。

嗜好品であれば我慢することも選択肢になりますが、必需品の価格上昇は家計に直接的な負担となってのしかかります。

月間食費はいくらかかっているか

約半数の世帯で6万円以上

世帯全体の1ヶ月あたりの食費について尋ねたところ、4万円から6万円未満の層が最も厚く、次いで6万円から8万円未満という分布になりました。

6万円以上の食費がかかっている世帯は全体の約半数に達します。

データの分布を見ると、極端に低い食費や極端に高い食費の世帯は少なく、大多数が2万円から10万円の範囲に収まっています。

回答者の4人世帯が最も多いことを踏まえると、この金額帯は標準的な家族が食生活を維持するための現実的なコストを示しているといえるでしょう。

1年間で食費はどれだけ増えたか

77.4%の世帯で食費が増加

1年前と比べて食費がどれくらい変わったかという質問では、増加したと回答した世帯が77.4%という高い割合を示しました。

年間12万円から24万円の負担増

最も多かったのは「1万円程度上がった」という回答ですが、これは年間に換算すると12万円の負担増を意味します。

「2万円程度上がった」と答えた世帯では年間24万円です。

このような金額は、多くの家庭にとって容易に吸収できる規模ではありません。

横ばい・減少世帯はわずか1割

「変わらない」と回答した世帯はわずか7.1%、「下がった」と回答した世帯は2.6%にとどまりました。

これらの世帯は、徹底した節約努力や食生活の大幅な見直しによって、物価上昇の影響を相殺している可能性があります。

ただし大多数の家庭では、そのような防衛策をもってしても食費の増加を抑えきれていない状況が読み取れます。

値上げをどう受け止めているか

• 家計への負担が大きく、困っている(53.3%)
• 多少の値上げは仕方がないと思うが、負担を感じている(50.3%)
• 値上げは避けられないことだと思う(17.6%)
• 値上げの理由が明確なら納得できる(13.8%)

過半数が「困っている」「負担を感じる」

最近の食品価格の値上げについてどう思うかという質問では、過半数が「困っている」または「負担を感じている」と回答しました。

この結果が示すのは、値上げの影響が単なる不満のレベルを超えて、実際の家計運営における深刻な問題となっているという事実です。

注目すべきは、「困っている」と「負担を感じている」という二つの回答がいずれも過半数を占めている点です。

前者はより切迫した状況を、後者は理性的に状況を把握しながらも負担を感じているという心理を表しています。

理解はしても負担は変わらず

値上げに対して一定の理解を示す回答も見られました。

「避けられない」や「理由が明確なら納得できる」という声からは、原材料費の高騰や人件費の上昇といった背景を理解している様子がうかがえます。

しかし、こうした回答の割合は比較的低く、理解はしていても負担感は変わらないという複雑な心境が透けて見えます。

値上げの理由を頭では理解していても、実際の家計への影響は厳しいという現実があります。

節約を意識しているか

85.5%が何らかの形で節約を意識

現在の食費節約に対する意識を尋ねたところ、何らかの形で節約を意識している世帯が85.5%に達しました。

この高い数値は、食品価格の高騰が広範な消費者行動の変化を引き起こしていることを示しています。

特に興味深いのは、「節約しようと心がけている」という回答が最も多い点です。

これは、すでに具体的な行動を起こしている段階には至っていないものの、節約の必要性を強く感じて意識を変化させている世帯が多いことを意味します。

おそらく、これまで食費について特に気にしていなかった層が、価格高騰を受けて考え方を変えつつある過渡期の状態を表しているのでしょう。

どのような節約をしているか

• セール品・値引き品を買う(50.9%)
• 安く購入できるところで買う(46.5%)
• 自炊する(45.3%)
• 外食を減らす(45.3%)
• 安い食材・食品を選ぶ(43.4%)
• ポイント・クーポンを活用する(40.3%)
• 食品ロスを減らす(37.7%)

50.9%がセール品・値引き品を活用

食費を節約する際に何をするかという質問では、日々の買い物における基本的な工夫が上位を占めました。

これらの手法に共通するのは、特別な知識や技術を必要とせず、すぐに実践できるという点です。

セール品や値引き品を狙う行動が最も多いという結果は、消費者が価格に対して以前よりも敏感になっていることを示しています。

また、「安く購入できるところで買う」という回答からは、複数の店舗を比較検討する手間をいとわない姿勢が見えてきます。

自炊増加と外食削減が同率45％

自炊の増加と外食の削減という二つの項目が同率で並んでいる点も示唆的です。

時間と労力をかけてでも節約

外食を減らして自炊に切り替えることは、食費削減の効果が大きい反面、時間と労力がかかります。

それでも多くの世帯がこの選択をしているということは、それだけ家計への圧迫が強いことの表れといえるでしょう。

ポイント活用も4割

4割の世帯がポイントやクーポンを活用していることも見逃せません。

スーパーマーケットのポイントプログラムやキャッシュレス決済の還元を積極的に利用することで、わずかながらも負担を軽減しようとする努力がうかがえます。

食品ロス削減は4割弱

食品ロスを減らすという回答が約4割あることは、節約意識が環境意識とも結びついている可能性を示唆しています。

買いすぎを避け、賞味期限内に使い切り、残り物を上手に活用することは、結果的に食費の削減につながります。

購入を諦めた経験はあるか

86.0%が購入断念を経験

値上がりが原因で食品の購入を諦めたり、買う頻度を減らしたりした経験があるかという質問では、86.0%の世帯が「よくある」または「時々ある」と回答しました。

「よくある」と答えた世帯は、日常的に価格を意識して商品選択を変更している状態にあります。

家計管理において恒常的なストレスを抱えている可能性があるでしょう。

これは買い物のたびに価格と相談しながら、本来買いたいものではなく買えるものを選んでいるという状況を意味します。

野菜・肉・お菓子を諦める声

調査では、諦めたことがある食品として野菜、お菓子、肉などが多く挙がりました。

特にキャベツという具体的な品目が頻繁に挙げられたことは、2024年から2025年にかけての冬に起きたキャベツの価格高騰が、消費者に強い印象を残したことを物語っています。

肉・野菜類は食生活の質に影響

野菜は天候の影響を受けやすく、不作時には価格が急騰します。

肉類は輸入飼料の価格上昇などを背景に値上がりが続いています。

これらの食品は栄養バランスの観点から重要な位置を占めており、その購入を諦めざるを得ない状況は、食生活の質の低下につながる懸念があります。

お菓子は心理的な豊かさに影響

一方、お菓子は必需品ではないため、節約の際に真っ先に削減対象となりやすい品目です。

生活の楽しみや子どもへのちょっとしたご褒美といった要素が削られていることは、家計の逼迫が心理的な豊かさにも影響を及ぼしている可能性を示唆しています。

調査結果が示唆する今後

この調査から明らかになったのは、食品価格の高騰が一過性ではなく、家計に長期的な負担を与えているという現実です。

8割の世帯で食費が増加し、同じく8割以上が節約を意識して購入を諦めた経験があることから、多くの消費者が日常的に「家計防衛」を余儀なくされている状況が浮かび上がります。

値上げへの受容度は低く、「困っている」と回答する世帯が多数を占める点も、生活の逼迫度を物語っています。

セール品の活用や自炊の増加などの行動は、今後も続くとみられますが、野菜や肉といった食品を控える傾向は栄養面での懸念を生み、特に子どもの成長に影響を及ぼす可能性があります。

その一方で、食品ロス削減への意識の高まりは、家計と環境の両面で前向きな変化といえるでしょう。

今回の調査は、物価高騰という経済的課題が、私たちの食卓という最も身近な場面で深刻な影響を及ぼしている実態を示しており、今後の食品価格の推移と消費者の節約行動の持続性に注目が集まります。